生態系サービス評価におけるGIS・リモートセンシング活用：自然資本の空間情報をビジネスに活かす
はじめに：生態系サービス評価の高度化に向けて
事業活動、特に建設・不動産分野においては、土地利用の変更や開発が不可避的に生態系に影響を与えます。近年、企業には事業活動が生態系サービスに与える影響を評価し、そのリスクや機会を管理することが強く求められています。これは、TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）に代表される自然関連の情報開示要求の高まりや、生物多様性に関する国際的な目標（ポスト2020生物多様性枠組）への貢献といった背景からも明らかです。
生態系サービスの評価は、事業活動と自然環境の相互作用を理解し、持続可能な意思決定を行う上で不可欠です。しかし、その評価には広範囲にわたる生態系情報の収集と分析が必要となり、従来の地上調査だけでは時間的・コスト的な制約が大きいという課題がありました。
このような課題に対して、近年注目されているのがGIS（地理情報システム）やリモートセンシングといった空間情報技術の活用です。これらの技術を用いることで、広域の生態系情報を効率的に取得・解析し、生態系サービスの評価をより詳細かつ客観的に行うことが可能になります。
GIS・リモートセンシングとは何か
GIS（Geographic Information System：地理情報システム）は、地理的な位置情報に関連付けられた様々なデータ（地形、土地利用、植生、建物など）を統合的に管理、分析、表示するシステムです。地図上に多様な情報を重ね合わせることで、空間的なパターンや関係性を視覚的に把握できます。
一方、リモートセンシングは、人工衛星や航空機、ドローンなどを用いて、対象物に直接触れることなく電磁波（光や電波など）を測定し、地表面や大気、海洋などの情報を取得する技術です。特に衛星リモートセンシングは、広域かつ定期的なデータ取得が可能であり、地表の変化や植生の状態などを継続的にモニタリングするのに適しています。
これらの技術を組み合わせることで、生態系の状態や構造に関する詳細な空間データを得ることができ、生態系サービスの評価に不可欠な情報基盤を構築できます。
生態系サービス評価におけるGIS・リモートセンシングの活用例
GISやリモートセンシングは、生態系サービスの様々な側面を評価するために活用されています。具体的な例をいくつかご紹介します。
- 土地被覆・土地利用の把握と分類: 衛星データなどから取得した画像データを解析することで、森林、農地、湿地、都市域といった土地被覆の種類や分布を詳細に把握できます。これは、供給サービス（食料、木材）、調整サービス（炭素吸収、水質浄化）、文化サービス（景観）などのポテンシャル評価の基礎となります。建設予定地の現状の生態系タイプや周囲の環境を把握する上で不可欠な情報源となります。
- 植生の状態評価: 植生の活力を示すNDVI（正規化植生指標）などの指数をリモートセンシングデータから算出することで、森林の健全性や劣化の度合いを評価できます。これは、炭素固定能力や生物多様性の保全といった生態系サービスの機能評価に繋がります。
- 水資源・水害リスク評価: 衛星データによる河川や湖沼のモニタリング、地形データ（DEM: 数値標高モデル）を用いた洪水リスク分析、植生データと組み合わせた水源涵養機能の評価などが可能です。建設事業における水リスク管理や、開発による水循環への影響評価に役立ちます。
- 生物多様性のホットスポット特定: 生息地の分布、植生構造、地形などのデータをGIS上で統合分析することで、生物多様性が高いエリアや、開発による影響を受けやすい脆弱な生態系を特定し、保全策や回避策の検討に活用できます。
- 開発による影響の可視化: 開発前後の土地被覆や植生の変化をリモートセンシングデータで比較したり、事業地の周囲に設定したバッファゾーン内の生態系情報を分析したりすることで、事業活動が周辺環境に与える直接的・間接的な影響を定量的に評価・可視化できます。
経済価値評価への連携
GISやリモートセンシングから得られる詳細な空間情報は、生態系サービスの経済価値評価においても重要な役割を果たします。
例えば、森林の炭素固定サービスを評価する際に、リモートセンシングで得られた森林のタイプや蓄積量に関する空間データを活用することで、より正確な炭素貯蔵量を地域ごとに推定できます。これを炭素価格と組み合わせることで、炭素固定サービスの経済価値を算定することが可能になります。
また、水源涵養機能の評価では、地形データ、土地利用データ、降水量データなどをGIS上で統合し、水源涵養機能の高いエリアを特定します。この情報を基に、水源保全にかかるコスト（回避費用）や、水質改善による経済効果（支払意思額など）を空間的に評価することができます。
このように、空間情報技術によって生態系サービスの「どこで」「どのような状態で」「どのくらいの量」存在し、変化しているのかを精緻に把握できるため、より根拠に基づいた経済価値評価が可能となります。これは、投資判断や事業計画における環境価値の組み込みにおいて、評価結果の信頼性を高めることに繋がります。
ビジネスにおけるメリット
GIS・リモートセンシングを活用した生態系サービス評価は、企業に多くのビジネス上のメリットをもたらします。
- 早期リスク特定と回避: 事業計画の初期段階で、建設予定地やその周辺の生態系に関する詳細な空間情報を分析することで、生物多様性への影響、水害リスク、水源への影響といった環境リスクを早期に特定し、開発地の選定や設計変更によるリスク回避・軽減策を講じることが可能です。これにより、事業の遅延や追加コストの発生を防ぐことに繋がります。
- 最適化された環境配慮: 空間データを活用することで、保全すべきエリア、創出すべきグリーンインフラの配置などを科学的な根拠に基づいて決定できます。これは、環境負荷の最小化だけでなく、地域住民への説明責任を果たす上でも有効です。
- ステークホルダーへの説得力ある説明: 地図や画像を用いた視覚的な情報は、専門知識を持たないステークホルダーに対しても、事業活動と生態系の関係性、環境への配慮策、創出される環境価値などを分かりやすく伝える強力なツールとなります。これは、地域社会との良好な関係構築や、投資家への情報開示において信頼性を高めます。
- 長期的な価値創造とコスト削減: グリーンインフラの適切な計画・管理は、洪水リスク低減、大気質改善、ヒートアイランド現象緩和など、地域社会への生態系サービスの提供に繋がり、企業の社会的評価を高めます。また、自然の機能を活用することで、従来のインフラに比べて維持管理コストを削減できる可能性もあります。
- サステナビリティ報告の質の向上: TNFDやその他の報告フレームワークにおいて、自然関連のリスク・機会や事業活動の生態系への影響を開示する際に、GIS・リモートセンシングによる定量的な評価結果や地図情報を活用することで、報告内容の具体性、正確性、透明性を高めることができます。
活用にあたっての課題と考慮事項
GIS・リモートセンシングの活用には多くのメリットがある一方で、いくつかの課題も存在します。
- データアクセスとコスト: 高解像度の衛星データや詳細な地形データなどは、入手にある程度のコストがかかる場合があります。また、データの利用条件やライセンスにも注意が必要です。
- データ処理・解析の専門性: リモートセンシングデータの処理やGISを用いた高度な空間分析には、専門的な知識やスキルが必要です。社内に専門人材がいない場合は、外部の専門機関との連携が必要となる場合があります。
- データの精度と解像度: データの種類や取得方法によって、精度や解像度が異なります。評価対象となる生態系サービスや事業規模に応じて、適切なデータソースを選定することが重要です。
- 他のデータとの統合: 生態系サービスの総合的な評価には、空間情報だけでなく、社会経済データ、気象データ、生物調査データなど、多様な情報を統合的に分析する必要があります。データの形式や座標系を統一するなど、データ連携のための前処理が必要となります。
これらの課題を踏まえ、評価の目的、対象とする生態系サービス、事業規模、利用可能な予算などを考慮して、GIS・リモートセンシングの活用レベルや方法を慎重に検討する必要があります。必要に応じて、外部の専門家やコンサルティングサービスの活用も有効な選択肢となります。
結論：空間情報技術が拓く生態系サービス評価の未来
GISやリモートセンシングといった空間情報技術は、生態系サービス評価において、従来の限界を超える可能性を秘めています。これらの技術を活用することで、自然資本の状態や機能、そしてそれが提供する生態系サービスを、より正確かつ詳細な空間情報として把握できます。
この空間情報は、生態系サービスの経済価値評価の精度を高めるだけでなく、建設・不動産事業における環境リスクの早期特定、事業計画の最適化、そしてステークホルダーへの説得力あるコミュニケーションを実現するための強力な基盤となります。結果として、企業は自然資本の保全と事業活動の両立を図りながら、長期的な企業価値の向上に貢献できるでしょう。
今後、リモートセンシングデータの高解像度化やデータ利用の容易化、GIS機能の拡充、AIによる画像解析技術の進化などにより、空間情報技術はさらに発展していくことが予想されます。これらの技術動向を注視し、自社の生態系サービス評価にどのように取り入れ、ビジネスに活かしていくかを検討することは、持続可能な社会への貢献と企業価値の向上を目指す上で、ますます重要となるはずです。